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国内3大ECモールのタイヤ・ホイール市場規模は、昨年比122%で急速に拡大!




トピックス
・タイヤ・ホイールジャンルはコロナ禍以降、外出時に車を使用する需要の追い風を受けて急速に拡大

・主な要因はスタッドレスタイヤとタイヤホイールセットの需要増加による単価の上昇

・3モールともにメーカーA社が首位だが、2位以降が猛烈な追い上げ


Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングの3モールにおいて、Nint推計データ(2023年1月時点)より、2022年10月~12月のタイヤ・ホイールジャンルはコロナ禍以降、外出時に車を使用する需要の追い風を受けて拡大しております。
当該時期の市場規模は2021年10〜12月と比較して122%へ成長となり、市場が拡大しています。
今後の売上規模は、推計値を元にした当社のAI分析を踏まえると、3モールにおいて当該ジャンルは、横ばいの結果となりました。




また、同時期の平均単価は35,396円と前年同期比で135%となっております。
一方で、同時期の販売数は前年同期比で、91%に留まり、今回の売上成長は、コロナ禍以降のマイカー通勤をはじめとした自動車需要の増加に伴うスタッドレスタイヤの需要増加と、その購入内容の変化(タイヤでの購入ではなく、ホイールとのセット購入)という理由により、平均単価の上昇が起き、結果として売上増につながったと思われます。
平均単価については、推計値を元にした当社のAI分析を踏まえると、3モールにおいて当該ジャンルは、上昇傾向との結果となりました。


各モールを確認すると、

Amazonでは昨年度1位のメーカーA社が引き続き1位となりましたが、そのシェア率は昨年度から比較して-3.9%となり、2位・3位との差が縮まる結果となっております。
2位のB社(シェア率+2.7%)・3位のC社(シェア率+2.9%)には、販売商品に特徴があり、1位のA社がオールシーズンタイヤが1位、スタッドレスタイヤが2位の中、B社は1位、2位ともスタッドレスタイヤとなっております。C社に関してはA社と同様の傾向でしたが、3位の商品がオールシーズンタイヤとなっております。
また、昨年度4位のD社がシェア率を-9.5%と、大幅に下げたのも特徴です。今後はA社独走状態から、B社・C社が迫ってくる構図が見られます。

楽天市場でも同様に昨年度1位のA社が引き続き1位となりましたが、シェア率を-1.5%落としております。
2位以下では、昨年度4位だったC社が昨年度3位のB社を抜き、順位を3位へと上げております。好調のC社売れ筋商品を確認すると、1位、2位の商品とも、スタッドレスタイヤとなっております。
2位~4位のメーカーのシェア率は10%台で拮抗しており、今後各社とそれを取り扱う販売店の動きによっては 順位変動の可能性も秘めております。

Yahoo!ショッピングでもAmazon・楽天市場と同様の傾向が起きており、昨年度1位のA社がシェアを落とし、2位〜5位のメーカーがシェア率10%台で拮抗しております。こちらも各社と、取り扱う販売店の動向によって順位変動がおこる可能性があります。


3モール合計の売上TOP20商品を確認すると、「スタッドレスタイヤ」が19品、内「ホイールセット」が10品となっており、スタッドレスタイヤのホイール付が売上上位となっていることがわかります。
ホイールセットのスタッドレスタイヤの構成比が、昨年度より上昇したことで、平均単価上昇に影響していると考えられます。 ホイールセットで求められる要因としては、スタッドレスタイヤは・接地圧が上がり滑りにくくなる・ハンドルが取られにくくなるなどの理由から、インチダウンで使用される場合があることや、ホイール付タイヤの履き替えは、ホイール無しで行うタイヤの組み換え交換作業に比べ、約半額近く費用が安くなる点、ホイール付きであれば、交換時に特殊工具が不要なため、自身で作業ができる点などが理由になっているのかもしれません。

今後厳しい寒さを越えると、ノーマルタイヤ・サマータイヤのシーズンが訪れます。
スタッドレスタイヤのような、ホイールセット需要が高まるのか、タイヤのみの需要が起きるのか、それともオールシーズンタイヤが売れてくるのか、今後のECモール動向から目が離せません。


作成者
山本 真大(Yamamoto Masahiro, ERP Div.マーケティングUnit)
編集者
Nint Blog 編集長 加藤 洋平(Kato Yohei, ERP Div.カスタマーサクセスUnit)


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