メーカー任せの仕入れから脱却。JANコードで“売れている事実”を確認する商品選定へ

企業概要

本事例の企業は、キッチン用品を中心に取り扱う事業者です。
複数メーカーの商品を扱う中で、ネット販売・営業の両面において「どの商品を選び、どう展開するか」が成果を左右する立場にあります。これまでメーカー提案を起点とした商品選定が中心でしたが、売上や販売数量といった客観的な根拠に基づいて判断できる仕組みを求め、Nint ECommerce（以下、Nint）を導入しました。

今回は、メーカー依存だった仕入れ判断から脱却し、データを起点に主体的な商品選定を行うに至った背景や、Nintの具体的な活用方法、導入後に感じている変化について、ご担当者さまに詳しく伺いました。

「本当に売れるのか分からない」メーカー依存の仕入れ判断

導入前は、業界全体でどのキッチン用品が売れているのかを把握する手段がなく、「売れるはず」という前提で商品を選ばざるを得ない状況でした。
メーカーから「これは売れますよ」と提案された商品を信じて進めるしかなく、実際に販売してみると期待した結果が出ないケースも少なくありません。

商品登録や販売を一定の仮説だけで進めることに不安を感じながらも、代替となる判断材料がなく、「もっと確かな根拠が欲しい」という課題を抱えていました。
メーカーの提案に依存した仕入れから抜け出せていないことが、大きな悩みだったといいます。

JANコードで“事実”を確認できることが導入の決め手に

こうした課題を解決するために導入したのがNintでした。
業界内で実際に売れている商品を把握し、感覚や経験に頼らない商品選定を行いたいと考えたことが導入の背景です。

特に魅力を感じたのがJANコード検索機能でした。
商品名検索では情報が曖昧になりがちな中、JANコードで検索することで、対象商品を一意に特定し、市場全体における販売数量や売上の目安を高い精度で確認できます。

また、コンサルタント契約を併用することで、データを見て終わりではなく、仕入れや商品展開といった具体的な判断・アクションにつなげやすい点も導入の後押しとなりました。

「メーカーの提案を検証する」から「自社で選ぶ」仕入れへ

現在、ネット事業部ではメーカーから提案された商品の中から、Nintで売れ筋データを確認し、販売実績が確認できた商品を優先的に登録・展開しています。
単に提案を受け入れるのではなく、「実際に市場で売れているか」を確認した上で判断するフローが定着しました。

また、メーカーからの提案がない場合でも、自社で取りこぼしているメーカーや商品がないかを洗い出し、商品名やJANコードで検索して売れ行きを確認しています。
営業部門でも、提案前にNintで販売状況を確認することで、感覚ではなくデータを根拠にした説明が可能になりました。
今では社内全体で、業務判断の根拠として日常的に活用されています。

「売れるか分からない不安」が消え、意思決定が速くなった

Nint導入後、最も大きな変化は「売れるかどうか分からない」という不安が大きく軽減されたことです。
メーカーが「売れている」と説明する商品についても、Nintで実際の販売データを確認し、事前に妥当性を検証した上で判断できるようになりました。

売れ筋を自社で把握する習慣が社内に根付き、商品登録にかける時間やリソースの優先順位付けも明確になりました。
その結果、検討から判断までのスピードが向上し、業務効率も向上。実際に売上にも良い影響が出ており、営業部門からも継続利用を望む声が上がっています。

市場を見る視点が生まれ、商品企画の質が変わった

Nintを使い始めてから、売れ筋や業界動向そのものに目を向ける習慣が生まれました。
「今、何が売れているのか」「競合はどのような商品を扱っているのか」といった視点で市場を俯瞰できるようになり、これまでの“受け身の仕入れ”から一歩踏み出せたと感じています。

数字で裏付けされたデータがあることで、社内外への提案にも自信が持てるようになり、商品企画や仕入れ判断に対する納得感も高まりました。

数量ベースで把握できるから、判断の精度が違う

活用して特に良かった点は、「商品が実際にどのくらい売れているのか」を数量ベースで把握できることです。
公式ランキングでは順位しか分からない一方で、Nintでは7日間・30日間といった期間ごとの販売数量や売上目安を確認できます。

これにより、商品提案や仕入れ判断の信ぴょう性が格段に向上しました。
社内資料や商談時にも“数字を根拠に説明できる”ようになり、コミュニケーションがスムーズになったと実感しています。

次のテーマは「横断比較」。仕入れ判断をさらに進化させたい

今後は、JANコードを軸に「同一商品が複数店舗でどのように売れているか」を横断的に比較できるようになると、さらに活用の幅が広がると考えています。
現在は商品ごとにフォルダ登録して比較していますが、市場全体の動きをより直感的に把握できる仕組みがあれば、仕入れ判断の精度はもう一段上がるはずです。

メーカーに依存する仕入れから、自社で“選ぶ”仕入れへ。
いまではデータを起点に商品を見極め、自社の判断で仕入れと展開を進めるスタイルが、社内の当たり前になりつつあります。