ECモールとは？
自社製品を多くの人に知ってもらい購入につなげるのであれば、Amazonや楽天市場などのECモールへの出品がおすすめです。しかしECモールには種類があり、出品するブランドや製品によって向き不向きが異なるので注意が必要です。ECモールの意味
ECモールとは、複数のブランドやショップが集まったショッピングモール型のECサイトのことです。代表的なECモールではAmazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどが挙げられます。ECモールの種類
さらにECモールにはいくつもの種類が存在します。例えば、商品の出品や保守管理をすべて自社で行うECモールもあれば、運営者に任せられるタイプもあります。マルチテナント型ECモール
ECモールの運営者に許可を得て商品を出品します。テナント型ECモールとも呼ばれ、場所（テナント）を借りてショップを経営するイメージです。サーバーやサイトの保守管理はECモールの運営者が担当し、商品の発送や管理、顧客対応は出品者が行います。 楽天市場、Yahoo!ショッピングなどが該当します。マーケットプレイス型ECモール
出店者はECモールの運営者へ商品の画像データや商品説明のみ送付します。サーバーやサイトの保守管理、商品の管理はすべてECモール側の運営者が行うため、ECモールへの出品にかかる手間や初期投資を大幅に削減できます。 一方、配送業務をECモールの運営側へ委託することも可能ですが、自社配送よりコストがかかる場合もあります。また、自社の存在感が薄くなり、他社との差別化が難しくなります。加えて自社の商品サイトに他社の製品が表示されることもデメリットといえるでしょう。マーケットプレイス型ECモールは、Amazonが代表的です。マルチブランド（総合管理）型ECモール
自社で一つのECモールを立ち上げるタイプです。自社で複数のブランドを抱えている場合は、立ち上げたECモール内に出店することで一元管理が可能になります。一方、ある程度の初期投資が必要で商品管理や発送作業も自社で行うことがほとんどです。代表的なマルチブランド（総合管理）型ECモールといえば、資生堂のオンラインショップwatashi+ by shiseidoやファッション通販のnissenが挙げられます。「ECモール」と「ECサイト」の違い
インターネット上で商品やサービスを自由に売買できるWebサイトをまとめてECサイトといいます。ECサイトのくくりの中には、ECモールやオークションサイトや自社製品を取り扱う通販サイトなどがあります。 自社独自の通販サイトで自社製品のみを扱う場合と、ECモールで出品する場合との違いは以下の通りです。
ECモールのメリット・デメリット
ECモールには、自社独自のECサイトにはないメリットとデメリットがあります。ECモールを活用するには双方をよく理解し、デメリットを上手にカバーする販売方法の確立が必要です。メリット
簡単にショップを構築できる
自社でECサイトを構築する必要がありません。ECサイト構築には、ウェブサイトを作成する知識や技術を持った人材が必要です。他社へ依頼する場合、多額の費用がかかり回収するまで時間が必要なケースも珍しくありません。一方、ECモールなら商品を登録するだけで販売できるため、自社ECサイトの立ち上げと比較すると初期費用を抑えられる傾向があります。
集客力が高い
ECモールの集客力は非常に大きく、視聴行動調査会社のニールセン デジタル株式会社が行った調査によると、2021年12月に主要なECモールへ訪れた人数は、楽天市場で5,104万人、Amazonで4,729万人となっています。ECモールへ出品すれば、自社で集客する手間が大きく省けます。知名度がなくても信頼を得やすい
AmazonやYahoo!ショッピングなどのECモールには強力なブランド力があるため、企業自体の知名度は低くても、消費者の心理的な購入のハードルもまた低くなる傾向があります。また昨今では違法商品の販売が増加したことを受け、ECモールへ出品する際の出店審査が厳しくなっています。そのためECモールで商品を出品するだけでも顧客へ安心感を与えられます。レコメンド機能により認知を図りやすい
自社ECサイトでは、自社製品を認知してもらうにはある程度の宣伝が必要です。しかしECモールであれば、検索キーワードに一致していると顧客へ商品が紹介されます。また、他社製品を見ている顧客に対して「この商品を見た人はこちらも買っています」と紹介されるといったレコメンド機能が充実しており、自動的に自社製品を認知してもらえる機会があるのもメリットといえるでしょう。サポート体制が充実している
整ったプラットフォームの提供や配送の代行など、手厚いサポートが受けられます。Webサイトの構築方法や運用知識がなくても商品を販売できるため、誰でも手軽にインターネットショップを始められます。デメリット
顧客情報が貯まらない
ECモールで収集した顧客情報は、基本的にはモール運営者の所有物となります。出品しているショップが独自で管理できないケースが多く、マーケティングや顧客ロイヤルティの向上には不向きでしょう。商品に対するレビューや評価を記載する機能がありますが、ほぼ匿名かつ顧客の詳細情報までは分からないことがほとんどです。ブランディングや差別化をしにくい
ECモールでは自社や競合他社の製品が、サイトの見た目や販売方法などが一律に扱われます。そのため自社のブランディング力の向上や他社との差別化が困難です。顧客にとっては製品を開発・販売している企業よりも、ECモールで購入した印象の方が強く残っていることもあるでしょう。ランニングコストが高い
ECモールで製品を販売した場合、システム手数料や決済代行手数料などが毎月かかります。ECモールへ出品する際に選ぶプランによっては、それらの総額が自社ECサイトの月額コストよりも割高になる場合があります。価格競争が起こりやすい
他社との差別化が図りにくいため、多くの企業はできるだけ商品の値段を下げようとします。競合他社が多い製品ほど価格競争が起こりやすく、大幅な値下げは利益率の低下につながります。カスタマイズ性が低い
ECモールはあらかじめサイトのデザインや運用方法が確立しているため、自社で自由にカスタマイズができず、自社システムとの連携も困難です。楽天市場では、商品ページに自社広告を貼って宣伝できます。しかし自社ECサイトと比較するとカスタマイズ性が低く独自性が出しにくいでしょう。人気のECモール4社を徹底比較
国内において最も人気が高く、消費者から注目されているECモールといえばAmazon、楽天市場、Yahoo!ショッピング、PayPayモールの4社が挙げられます。各ECモールにおける2020年のデータを比較しました。自社製品の出品先を選定する要素としてご活用ください。
